ＶＯＬ２０８．「 エネルギーの“見える化”」
以前より、企業の省エネ対策には「エネルギーの“見える化”」は必須で、
しっかりと行えば、省エネ効果が出てコスト削減に繋がることは知られている。
ちなみに、「 エネルギーの“見える化”」の一般的な手法は、
専用装置・専用ソフトを設置・インストールすることで、
例えば、企業が使う電気量・電気代等を月別・週別・日別・時間帯別、
あるいは、場所別に数値化・グラフ化することにより、
いつどこにどれくらいの電気量・電気代が掛かっているか？を把握することである。
今年４月から改正省エネ法が施行されたこともあり、
最近では相当数の「エネルギーの“見える化”ソフト」が発売されている。
今、私が把握しているだけでも、
５０種類くらいの「改正省エネ法対応“見える化”ソフト」がある。
それはもう、ユーザーからすれば、“乱立”しているように見える。
今回は、それら“乱立気味の” 「改正省エネ法対応ソフト」を少し整理してみる。
１．パッケージタイプとＡＳＰタイプ
パッケージタイプとは、ユーザー企業専用に個別インストールするソフトである。
受託型ソフトほどではないが、ある程度、オーダーメイドな仕様が可能になる。
一方、ＡＳＰタイプは、月額利用料を支払うことで低額でレンタル的に使えるものである。
パッケージタイプよりは初期導入コストが低く抑えられる。
それと、全国各地に多拠点を展開している企業の場合、
インターネット環境さえ整っていれば、
その拠点拠点での入力が可能になることも特徴の１つである。
２．自動測定タイプと手入力タイプ
電気使用量を人間の手で入力していくのが手入力タイプ。
一方、自動測定タイプとは、電気使用量パルス信号を専用装置が読み込むことで、
入力の手間が要らず、自動測定してくれるタイプのものである。
当然、手入力タイプの方が安価で、自動測定タイプの方が高価になる。
３．定期報告書作成タイプと中長期計画作成タイプ
改正省エネ法上で提出に必要な定期報告書までを自動作成するのが定期報告書作成タイプ。
中長期計画作成タイプとは、定期報告書だけではなく改善策まで提案してくれて、
改正省エネ法上で提出に必要な中長期計画書を作成するものである。
現時点は、圧倒的に定期報告書作成タイプが多い。
４．改正省エネ法対応タイプと廃棄物管理対応タイプ
一般的に、改正省エネ法に対応することは当たり前であるが、
廃棄物管理（マニフェスト管理等）までも対応出来るタイプのものもある。
５．業界特化タイプ
ソフトも良く見ると、ある一定の業界に強みを発揮するものがある。
例えば、小売業に強いもの、製造業に強いもの・・・と言った具合だ。
やはり、業界・業種が違えば、主要なエネルギー項目も変わるので
その業界に合ったものを導入することが望ましい。
以上、今、“乱立気味の”「改正省エネ法対応ソフト」を整理してみた。
ユーザー側としては、自社の業界・業種・規模に合ったものを選ぶべきだし、
メーカー側の宣伝に惑わされないことだ。
一方、ソフトメーカー側は、
「何でも出来ます！」的な総花（そうばな）的なものではなく、
自社の強み（他社ソフトとの違い）をしっかりと作っていかなければ、
決して売れていかないだろう。
総合的な商品を目指すのではなく、業者・業界に特化するとか、
ここだけは負けない！といった特徴を明確に持たなければいけない。